酸化チタンに発がん性はある？2026年最新の科学的根拠と食品・化粧品の安全性を徹底解説

酸化チタンには発がん性があるのか。食品、歯磨き粉、日焼け止め、化粧品など幅広い製品に使われている成分だけに、安全性が気になる人は少なくない。実際、国際がん研究機関（IARC）は二酸化チタンを「グループ2B（ヒトに対して発がん性がある可能性がある）」に分類している。一方、食品からの経口摂取については、欧州食品安全機関（EFSA）とWHO・FAO合同食品添加物専門家会議（JECFA）で評価が分かれている。

加えて、2022年にはEUが食品添加物E171の使用を禁止し、2025年8月にはEU司法裁判所が二酸化チタンの吸入発がん性分類をめぐる訴訟で判決を下した。日本では2026年現在も食品添加物として使用が認められている。これらは一見矛盾しているように見えるが、評価対象となる粒子の性質、曝露経路、科学的証拠の判断方法が異なることが背景にある。

【結論】酸化チタンの発がん性は吸入と経口摂取で評価が異なる

最初に押さえておきたいのは、酸化チタンの発がん性について「安全」か「危険」かという二択だけでは正確な判断ができないという点だ。

食品や化粧品に使用される二酸化チタンと、工場などで発生する微細な粉じんでは、体内に取り込まれる経路も、曝露量も、評価対象となる粒子の条件も異なる。

酸化チタンは一般に、二酸化チタン（TiO₂）を指す名称として使われる。白色の無機顔料で、優れた白色度、不透明性、紫外線散乱性などを持つ。塗料、プラスチック、紙、食品、化粧品、医薬品など、さまざまな分野で利用されてきた。

特に食品添加物としての二酸化チタンは、国際的に「E171」または「INS 171」と呼ばれる。食品に白さや光沢を与える着色料として使用されてきた成分である。

問題となっているのは、二酸化チタンそのものの化学組成だけではない。粒子の大きさ、結晶構造、表面処理、凝集状態、曝露経路などによって、生体への影響が異なる可能性がある。

例えば、粉末を吸い込んだ場合は肺に粒子が到達する。一方、食品として口から摂取した場合は、消化管を通過することになり、その大部分は吸収されにくいとされる。

この違いを無視して、IARCのグループ2B分類を根拠に「食品に含まれる酸化チタンを少量食べても発がんする」と判断することはできない。反対に、経口摂取で吸収率が低いという理由だけで、粉じんの吸入リスクまで否定することも適切ではない。

2026年時点での基本的な整理は、吸入による発がん性の懸念には科学的根拠がある一方、通常の食品摂取によるヒトの発がんリスクは確立していない、というものだ。

【吸入リスク】IARCグループ2Bに分類された理由と粉じんの危険性

IARCのグループ2Bとは何を意味するのか

国際がん研究機関（IARC）は、世界保健機関（WHO）の専門機関として、さまざまな化学物質や環境要因の発がん性を評価している。

二酸化チタンについては、2010年に公表されたIARCモノグラフ第93巻「Carbon Black, Titanium Dioxide, and Talc」で再評価が行われ、グループ2Bに分類された。

グループ2Bは「Possibly carcinogenic to humans」、日本語では「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」と訳される。

この分類の根拠には、動物実験で確認された発がん性と、ヒトにおける証拠の不足がある。

IARCの評価では、ヒトに対する発がん性の証拠は不十分だった一方、実験動物では発がん性を示す十分な証拠が認められた。

特に重要なのが、吸入による肺への影響である。動物実験では、二酸化チタンの粉じんを高濃度で長期間吸入させた場合、肺に腫瘍が発生する現象が確認されている。

ただし、グループ2Bは個人が日常生活でどれほどの確率でがんになるかを示す数値ではない。発がん性の可能性を示す「ハザード分類」であり、実際の健康リスクは曝露量や曝露時間などを踏まえて評価する必要がある。

なぜ二酸化チタンの粉じんを吸い込むと問題なのか

二酸化チタンは水に溶けにくく、体内でも比較的分解されにくい粒子である。

空気中に浮遊した微細な粉じんを吸い込むと、粒子の大きさや空気力学的特性によっては肺の奥まで到達する。

大量の粒子が肺に蓄積すると、肺胞マクロファージによる異物の処理や排出が追いつかなくなる場合がある。この状態は「肺過負荷（Lung Overload）」と呼ばれる。

肺過負荷が生じると、粒子の排出が遅れ、炎症反応などを通じて肺組織に負担がかかる可能性がある。

動物実験で観察された発がん性についても、こうした高濃度曝露に伴う肺の反応が重要な論点となっている。

つまり、二酸化チタンの吸入リスクは、単純に化学物質が細胞を直接攻撃するという話だけではない。粒子が肺にどれほど蓄積するか、どのように排出されるかという物理的・生物学的な要因も関係している。

特に注意したい職業環境

日常生活で完成品に触れる場合と、粉末原料を直接扱う場合では曝露の状況が大きく違う。

注意が必要なのは、二酸化チタンを原料として扱う製造現場や、粉体を混合・充填する作業、顔料を取り扱う工場などである。

米国国立労働安全衛生研究所（NIOSH）は、二酸化チタンを潜在的な職業性発がん物質として扱っている。また、米国OSHAの資料では、通常の粉じんだけでなく、ナノスケール粒子や吸入可能な微粒子についても曝露管理の必要性が示されている。

こうした環境では、次のような対策が基本となる。

• 粉末の飛散を防ぐ密閉化や局所排気設備の導入
• 作業環境中の粉じん濃度の測定と管理
• 安全データシート（SDS）に基づく適切な保護具の使用
• 乾燥した粉末を不用意に舞い上げない清掃方法の採用
• 作業者への教育と定期的な健康管理

重要なのは、IARCのグループ2B分類が、あらゆる形態の二酸化チタン製品を同じ危険度で扱うものではないという点である。特に吸入可能な粉じんへの長期曝露を軽視しないことが求められる。

【食品からの摂取】EFSAとWHO・JECFAの評価が食い違う理由

EFSAは2021年に食品添加物E171の安全性を否定

食品添加物としての二酸化チタンをめぐり、大きな転換点となったのが2021年5月6日に公表された欧州食品安全機関（EFSA）の再評価である。

EFSAは、食品添加物E171について、利用可能な科学的データを総合的に検討した結果、食品添加物として安全とはみなせなくなったと結論付けた。

最大の理由は、二酸化チタン粒子の遺伝毒性に関する懸念を排除できなかったことだ。

遺伝毒性とは、化学物質などがDNAや染色体に損傷を与える可能性を指す。DNA損傷は発がん過程に関係することがあるため、食品添加物の安全性評価では重要な検討項目となる。

EFSAの評価では、二酸化チタン粒子がDNA鎖の切断や染色体損傷を引き起こす可能性が示された。一方、遺伝子突然変異については同様の結論には至っていない。

また、粒子の物理化学的性質と遺伝毒性試験の結果との間に明確な相関が見つからず、どの粒子サイズなら安全と判断できるかという境界も設定できなかった。

このためEFSAは、許容一日摂取量（ADI）を設定できないと判断した。

ただし、これは二酸化チタンを一度でも食べればDNAが損傷する、あるいは摂取した人ががんになると証明されたという意味ではない。安全性を十分に確認できなかったことが、判断の中心にある。

WHO・FAO合同JECFAは2023年に異なる結論を示した

EFSAの評価とは対照的な見解を示したのが、WHOとFAOが共同で運営する食品添加物専門家会議JECFAである。

JECFAは2023年10月31日から11月9日に開催された第97回会合で、食品添加物INS 171、すなわち二酸化チタンの安全性を再評価した。

2023年11月24日に公表された評価概要では、消化管からの吸収率が非常に低いことや、食品添加物グレードの二酸化チタンを用いた動物実験で発がん性を示す証拠が認められなかったことなどが考慮された。

JECFAは、代表性のある食品添加物グレードについて、遺伝毒性を裏付ける説得力のある証拠は得られていないと判断した。ただし、溶解しにくい粒子状物質の遺伝毒性を評価する現在の試験方法には限界があることも認めている。

加えて、マウスとラットを用いた適切な2年間の試験では、試験した最高用量まで発がん性は認められなかった。

その結果、JECFAは従来のADI「not specified（数値として特定の上限を設定する必要がない）」という判断を維持した。

これは、二酸化チタンなら無制限に摂取してよいという意味ではない。食品添加物として適切な品質・用途・使用条件を守ることを前提とした評価である。

EFSAとJECFAの違いは、評価した粒子の性質にもある

両機関の判断が違う理由として重要なのが、試験に使われた二酸化チタンの性質である。

二酸化チタンには、粒子サイズ、結晶構造、表面処理、凝集状態などが異なるさまざまな種類が存在する。ナノ粒子を用いた実験結果が、従来の食品添加物グレードにそのまま当てはまるとは限らない。

JECFAは、食品添加物INS 171を代表する試験材料と、物理化学的性質が異なるナノ粒子などを区別して評価した。食品添加物を代表しない試験材料の結果については、INS 171の安全性評価に直接適用することは適切でないと判断している。

一方、EFSAは、食品添加物E171に含まれ得る粒子について、遺伝毒性の懸念を排除できるだけの確かな証拠がないことを重視した。

両者は同じ物質名を扱っていても、安全性を判断する際の証拠の重み付けや評価対象の考え方が異なるのである。

日本の評価はどちらに近いのか

日本でも、EFSAの判断とEUの使用禁止を受けて、二酸化チタンの安全性に関する情報収集と評価が行われた。

厚生労働省が公表した食品添加物安全性評価検討会の報告では、国内外の評価資料や新しい毒性試験、遺伝毒性に関する研究が検討された。

その結果、二酸化チタンの安全性について、ヒトの健康に懸念を示唆する決定的な証拠は提示されていないと判断された。また、直ちに使用を差し控える必要はないとの評価が示された。

ただし、国内の評価でも今後の新しい科学的知見を継続的に収集し、必要に応じて再評価することが推奨されている。

【国際比較】IARC・EFSA・JECFA・日本・EUの評価と2025年の司法判断

酸化チタンの安全性を正しく理解するには、各機関の結論だけでなく、何を評価したのかを比較することが重要だ。

特に、IARCの発がん性分類、食品添加物としての安全性評価、EUの化学物質分類は、それぞれ目的の異なる制度である。

EUが2022年に食品添加物E171を禁止した経緯

欧州委員会は2022年1月14日、規則EU 2022/63を採択し、食品への二酸化チタンE171の使用許可を撤回した。

同規則は2022年2月7日に発効した。対象となったのは食品添加物としての使用であり、従来のE171は菓子、ケーキ、食品サプリメントなどの白色着色に使われていた。

移行措置として、規則の発効後6か月間は一定の条件でE171を含む食品の市場流通が認められ、対象製品は賞味期限または使用期限まで販売できる仕組みが設けられた。

この禁止措置は、EFSAの2021年の安全性評価を受けたものだ。二酸化チタンが食品から摂取された際に直ちに健康被害を起こすことが確認されたからではなく、遺伝毒性の懸念を排除できないという判断が規制の根拠となった。

2025年8月1日のEU司法裁判所判決で何が変わったのか

2025年の重要な動きとして見逃せないのが、EU司法裁判所の2025年8月1日の判決である。

この訴訟は、粉末状の二酸化チタンについて、空気力学的粒子径が10μm以下の粒子を1％以上含むものを、吸入による発がん性カテゴリー2に分類するEUの規制をめぐる争いだった。

もともと欧州委員会は、委任規則EU 2020/217によって、対象となる二酸化チタン粉末に発がん性カテゴリー2の調和分類を導入していた。

しかし、2022年11月23日、EU一般裁判所は科学的評価における問題を認め、該当する分類・表示を部分的に取り消した。

フランスと欧州委員会はこの判断を不服として上訴したが、EU司法裁判所は2025年8月1日、併合事件C-71/23 PおよびC-82/23 Pについて上訴を棄却した。

争点となったのは、ラットを用いた吸入試験の信頼性や、肺内に蓄積した粒子の負荷量を計算する際の評価方法などである。裁判所は、科学的評価に必要な要素を十分に考慮していなかったという問題を踏まえ、一般裁判所の取り消し判断を維持した。

さらに2025年12月10日付のEU官報に掲載された通知では、対象となる粉末状二酸化チタンについて、吸入による発がん性カテゴリー2の調和分類は適用されないことが明示された。

ただし、この判決は二酸化チタンの発がん性そのものを否定したものではない。

あくまで特定の粉末製品に対するEUの調和分類と、その根拠となった科学的評価の手続きが問題となったのである。IARCのグループ2B分類が取り消されたわけでも、食品添加物E171の禁止が撤回されたわけでもない。

この2つの問題を混同しないことが、2026年時点の情報を理解するうえで非常に重要になる。

【化粧品・歯磨き粉】酸化チタンは肌や口に使っても大丈夫なのか

日焼け止めやファンデーションの皮膚使用

二酸化チタンは、紫外線を散乱・反射する性質を持つことから、日焼け止めやファンデーションなどに使用されている。

皮膚に塗る製品については、吸入や食品からの経口摂取とは異なる評価が必要だ。

EUの消費者安全科学委員会（SCCS）は、2024年5月13日に二酸化チタンに関する科学的助言を採択した。

同委員会は、以前に評価した特定の粒子グレードや表面処理を施した二酸化チタンについて、皮膚に塗布する化粧品に関する従来の安全性評価の結論を変更する必要はないとした。

ただし、この結論は評価対象となった材料や条件に限られる。すべての粒子サイズ、表面処理、製品形態について一律に安全性が確認されたわけではない。

したがって、一般的な皮膚塗布製品に含まれる二酸化チタンを、粉じんの吸入と同じ危険性で扱うことは適切ではない。

スプレータイプや粉末化粧品では吸入に注意

化粧品の中でも注意したいのが、スプレーやエアゾール、空気中に細かい粒子が飛散する粉末製品である。

皮膚に塗布すること自体と、空気中に浮遊した微粒子を肺に吸い込むことは、曝露経路が違う。

EUの化粧品規則では、ナノ形態の二酸化チタンについて、使用者の肺への吸入曝露につながる用途が制限されている。

特にナノ粒子を含むスプレー製品については、製品の用途や使用方法、吸入可能性を確認する必要がある。

歯磨き粉などの口腔用製品は別の懸念がある

歯磨き粉に含まれる二酸化チタンについては、皮膚用化粧品とは異なる論点がある。

歯磨き粉は口の中で使用するため、成分が口腔粘膜に繰り返し接触する。また、使用中に一部を飲み込む可能性もある。

SCCSの2024年の科学的助言では、口腔用化粧品に使用される二酸化チタンの多くについて、遺伝毒性の可能性を排除できる十分な証拠がないとされた。

評価対象には顔料グレード44種類とナノグレード40種類が含まれていた。特定の2種類のナノグレードについては遺伝毒性の懸念を示すデータが認められなかったものの、口腔粘膜での取り込みや細胞への影響について、さらに研究が必要とされた。

同委員会は、二酸化チタンのナノ粒子が口腔粘膜の粘液層を通過し、上皮細胞に取り込まれる可能性を指摘している。

歯磨き粉は毎日、場合によっては1日に複数回使用されるため、長期的な反復曝露について追加の検討が求められている。

ただし、これは歯磨き粉を使用した人に健康被害や発がんが確認されたという意味ではない。現段階では、製品ごとの粒子の性質や使用条件を踏まえた評価が必要な段階である。

【プロの結論】2026年に知っておきたい酸化チタンとの付き合い方

ここまでの評価を踏まえると、酸化チタンを含む製品との付き合い方は、製品の形態と使用方法によって判断するのが合理的だ。

日常生活で優先したいのは粉末の吸入を防ぐこと

職場や家庭で二酸化チタンの粉末を扱う場合は、粉じんを吸い込まないことを優先したい。

特に大量の粉末を開封したり、混合したり、移し替えたりする作業では、空気中への飛散を抑えることが大切になる。

家庭で二酸化チタンを含む塗料や塗装済み製品を使用する場合も、研磨や切断によって粉じんが発生する作業では、製品の安全データシートや作業環境に応じた対策を確認したい。

食品添加物の表示だけで過度に不安になる必要はない

日本では二酸化チタンは指定添加物として認められている。2023年の国内評価でも、直ちに使用を差し控える必要はないとの判断が示されている。

一方で、EUでは食品への使用が禁止されており、EFSAとJECFAの評価も異なる。

このような状況を踏まえると、食品に含まれる可能性があるという理由だけで、健康被害が発生すると考える必要はないが、国際的に安全性の議論が続いている成分であることは理解しておきたい。

化粧品は使用部位と製品形態を確認する

日焼け止めやファンデーションなどの皮膚塗布製品と、スプレー製品、歯磨き粉などの口腔用製品を同じ基準で判断しないことが大切だ。

特にナノ粒子を含む製品では、皮膚に塗るのか、吸入する可能性があるのか、口腔粘膜に接触するのかという違いが安全性評価に関係する。

成分表示だけで粒子サイズや表面処理まで判断することは難しいため、メーカーが公表する製品情報や安全性資料も参考になる。

今後の安全性評価で注目すべき3つのポイント

2026年以降、二酸化チタンの安全性を考えるうえで、特に注目したいのは次の3点だ。

• ナノ粒子の遺伝毒性：粒子サイズや表面処理、結晶構造とDNA損傷との関係がどこまで明らかになるか。
• 経口摂取後の体内動態：消化管からの吸収率や組織への蓄積、長期反復曝露の影響がどこまで解明されるか。
• 国際的な規制の見直し：EFSA、JECFA、日本の行政機関、EUの化学物質規制当局が新しい科学的証拠をどう評価するか。

とりわけ重要なのは、食品添加物グレードの二酸化チタンと、ナノ粒子を含む特殊な材料を区別して評価することだ。物質名が同じだからといって、すべての用途に同じ安全性評価を当てはめることはできない。

【酸化チタンの発がん性】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：酸化チタンはIARCの発がん性分類で何グループですか？
A1：2010年のIARC評価でグループ2Bに分類されています。「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」という意味です。動物実験では発がん性を示す十分な証拠がある一方、ヒトでの証拠は不十分とされています。特に吸入による曝露が重要な評価対象です。

Q2：酸化チタンを食品から摂取するとがんになりますか？
A2：食品からの通常の経口摂取によって、ヒトにがんが発生するという因果関係は確立していません。EFSAは2021年に遺伝毒性の懸念を排除できないと判断しましたが、JECFAは2023年に食品添加物グレードについて安全性上の識別可能な危険性は認められないと評価しました。両機関で判断が異なっています。

Q3：日本では酸化チタンを食品に使用できますか？
A3：2026年現在、日本では二酸化チタンは指定添加物として認められています。ただし、着色目的での使用に限られ、カステラ、きなこ、しょうゆ、食肉、茶、みそなど、使用が認められていない食品もあります。食品衛生法に基づく規格や使用基準を守る必要があります。

Q4：EUではなぜ酸化チタンが禁止されたのですか？
A4：EFSAが2021年に、食品添加物E171について遺伝毒性の懸念を排除できず、安全とみなせないと結論付けたためです。欧州委員会は2022年1月に規則EU 2022/63を採択し、同年2月7日に発効しました。食品への使用許可が撤回されたものであり、あらゆる用途の二酸化チタンが一律に禁止されたわけではありません。

Q5：2025年のEU司法裁判所の判決で酸化チタンは安全になったのですか？
A5：いいえ。2025年8月1日の判決は、特定の粉末状二酸化チタンについて吸入による発がん性カテゴリー2に分類したEU規制の取り消しを維持したものです。発がん性そのものを否定したわけではなく、IARCのグループ2B分類にも変更はありません。食品添加物E171の禁止措置も別の規制であり、維持されています。

Q6：日焼け止めやファンデーションに酸化チタンが入っていても大丈夫ですか？
A6：皮膚に塗布する製品と粉じんを吸入する場合では、曝露経路が異なります。SCCSは2024年、評価済みの特定のグレードについて、皮膚塗布化粧品に関する従来の結論を変更する必要はないとしました。ただし、スプレーなど吸入の可能性がある製品やナノ粒子を含む製品は、別途注意が必要です。

Q7：酸化チタン入りの歯磨き粉は使用をやめるべきですか？
A7：歯磨き粉については、SCCSが2024年に口腔粘膜へのナノ粒子の取り込みや長期反復曝露に関する追加研究の必要性を指摘しています。ただし、歯磨き粉の使用による発がんが確認されたという意味ではありません。気になる場合は成分表示を確認し、二酸化チタンを含まない製品を選ぶことも一つの選択肢です。

酸化チタンの発がん性をめぐる議論は、2010年のIARCグループ2B分類、2021年のEFSAによるE171の安全性評価、2022年のEU食品添加物禁止、2023年のJECFAによる再評価、そして2025年のEU司法裁判所判決と、複数の段階を経てきた。

2026年時点で重要なのは、吸入による発がん性の懸念と、食品からの経口摂取の安全性を区別することだ。

粉末状の二酸化チタンを長期間吸入する職業環境では、肺への粒子蓄積や炎症反応を考慮した曝露管理が欠かせない。一方、食品からの経口摂取については、EFSAとJECFAで科学的判断が分かれており、ヒトの発がんリスクが確立したわけではない。

日本では指定添加物としての使用が認められているものの、国際的な評価の違いや新しい研究結果を踏まえた継続的な検証が必要になる。

また、化粧品についても、皮膚に塗る製品、スプレー製品、歯磨き粉では曝露経路が異なる。成分名だけを見て一律に危険と判断するのではなく、粒子の性質と実際の使い方を確認することが大切だ。

【プロの結論】酸化チタンは、発がん性の懸念が存在するからといって、あらゆる製品や摂取経路で同じ危険性が証明されている物質ではない。最も優先すべきは粉じんの吸入を避けること。そして食品・化粧品については、各国の規制と最新の科学的評価を区別して判断することである。

今後もEFSA、WHO・JECFA、日本の行政機関による新しい評価や、ナノ粒子の長期曝露に関する研究の進展が注目される。

編集上の重要な根拠資料

- IARC「Monographs Volume 93」（2010年）
- EFSA「Safety assessment of titanium dioxide (E171) as a food additive」（2021年）
- WHO・FAO合同JECFA第97回会合評価（2023年）
- 厚生労働省「二酸化チタンの安全性に関する情報収集及び評価について」（2023年）
- 欧州委員会規則EU 2022/63
- SCCS「Scientific Advice on Titanium dioxide」（2024年）
- EU司法裁判所判決 C-71/23 P、C-82/23 P（2025年8月1日）
- EU官報 C/2025/6670（2025年12月10日）

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